総評1：2007 年のオンラインゲームの
トレンドとトピックス
川口洋司 株式会社コラボ代表取締役・日本オンラインゲーム協会事務局長

オンラインゲーム市場は、2007 年1,000 億円を突破した。同年ガンホー・オンライン・エンターテイメ ント、ゲームオン、ゲームポットの株式公開している3 社の公表売り上げの数字をあわせると約150 億円 に達したことで、オンラインゲーム市場が拡大していることを一般に実感できるようになった。

ビジネスモデルの主流がアイテム課金 サービスへ

オンラインゲームフォーラムが2007 年6 月に発表した「オンラ インゲーム市場統計調査報告書2007」によると、2006 年の市 場規模は1,015 億円となった。

その内訳は、パッケージソフト販売の売り上げが278 億円、ゲー ムサービスの売り上げが737 億円で、それぞれ前年比124％で ある。パッケージソフトの売り上げが増大した要因として家庭用ゲー ム機のオンライン対応タイトルが増加したことが大きい。ゲームサー ビスの売り上げが増大したのは、ビジネスモデルが定額課金モデル からアイテム課金モデルにシフトしたことが要因と考えられる。今日 のオンラインゲームビジネスは、2002 年に有料サービスが開始さ れた「ラグナロクオンライン」（ガンホー・オンライン・エンターテ イメント）、「ファイナルファンタジーXI」（スクウェア・エニックス） によって形成された。2003 年で成長期に入り、定額課金サービ スがオンラインゲームの主流になっていった。2004 年「スカッと ゴルフ パンヤ」（ゲームポット）のサービス開始をきっかけとしてア イテム課金サービスゲームが登場した。当初アイテム課金タイトル は12 と少なく、定額課金サービスタイトルは、その約6 倍の75 タイトルあった。
2006 年コンシューマゲームタイトルを含む定額課金サービスは 236 タイトル、アイテム課金サービスは115 タイトルに急成長を 見せた。

また、PC タイトルだけを見ると定額課金サービスタイトルは 2004 年から2006 年にかけて85％の伸び率になり、アイテム 課金サービスタイトルは、同期間に1,000％の伸び率となっている。 その中には定額課金サービスからアイテム課金サービスにビジネス モデルを変えたものや定額課金サービスを維持しながらアイテム課 金サービスを付加したものなどもあった。このようにオンラインゲー ムのビジネスモデルの主流は、2006 年にアイテム課金サービスに シフトしたことは明らかである。

一方2007 年Xbox360 用のゲームとして発売された「THE IDOLM@STER」（バンダイナムコゲームス）は、コンシューマゲー ムとしては初めてアイテム課金を採用したが、売り上げは好調だと いう。このようにアイテム課金サービスというビジネスモデルは、今 後コンシューマゲームにも波及していくものと思われる。

オンラインゲーム会社とサービスタイトルの最新動向

JOGA は、2008 年3 月「OGC2008」（ブロードバンド推進 協議会主催）で最新市場統計調査レポートの一部を速報値として 発表した。そのレポートによると、オンラインゲームサービス会社 は、2006 年から2007 年にかけて128 社から115 社に減少 し前年比90％になっている（図1）。2004 年に68 社だったオ ンラインゲームサービス会社は、2005 年105 社になり前年比 156％、2006 年には128 社となり前年比121％増加している。 この間、海外の様々な企業が市場に参入した。しかし、2007 年 には前述のように状況になった。

こうした増加傾向が一段落したのは、新たな事業のひとつとして オンラインゲーム事業に参入した国内外から自社タイトルをサービ スするために参入した企業などが撤退した為と思われる。一方オン ラインゲーム会社がサービスするゲームタイトルは、速報値で発表 されたPC ゲームタイトルだけを見ると、2007 年には前年比で 101％の伸びにとどまっている。ちなみに同年新規参入ゲームは 70 タイトル、サービス終了ゲームは72 タイトルあった。新規参 入ゲームは減少傾向、サービス終了ゲームは増加傾向にある。

オンラインゲームビジネスは次のフェイズに

今日のオンラインゲームビジネスは、韓国型モデルが日本を含め 各国にコンテンツと共に輸入され、それが原型となりそれぞれの国 のビジネスに合わせて発展していった。しかし、日本は、韓国、東 アジア、東南アジア諸国と異なり、既にコンシューマゲーム市場が 成立していた為、オンラインゲームビジネスの進化も当然ほかの国々 とは異なっていた。

例えば、ビジネスモデルが定額課金サービスからアイテム課金 サービスにシフトした時期は、日本の数年前に市場が成立していた 台湾よりも早く、韓国とほぼ同タイミングだった。

また、新たなビジネス展開として日本、韓国でもまだビジネスと して成立していないインゲーム広告の展開が中国では既にビジネス として成立している。また、中国は、独自の発展として既にオンラ インゲームビジネスのローカライズも始まっているのかもしれない。 今後、日本市場もユーザーにマッチしたビジネスモデルとして日本 国内で開発したゲームコンテンツも年々増加している。こうした傾 向は、今後ますます強まるものと思われる。独自に展開したビジネ スモデルが登場する可能性が高いことから2008 年のオンライン ゲーム市場は、さらなる成長と次のフェイズへ向けてのターニング ポイントの時期と考えられる。